野村総研によるネットショッピングの定着と消費者向けビジネスの構造変化に関する調査結果やいかに?

やや旧聞に属する話題ですが、先週4月21日付けで野村総研から「ネットショッピングの定着と消費者向けビジネスの構造変化」と題する調査結果が明らかにされています。まず、野村総研のサイトから網かけになっている調査結果のポイントを引用すると以下の通りです。

ネットショッピングの定着と消費者向けビジネスの構造変化
インターネット利用層では、小額な買い物においても価格を重視して商品を選んでいる実態や、複数サービスをワンセットで提供する"家計の囲い込み競争"に関して、インターネットサービスプロバイダ(ISP)や携帯電話会社が優勢な状況にあることが明らかになりました。今後、消費者向けビジネスを展開する上では、インターネット活用の進展とともに新しい競争構造が登場しつつあり、関連する事業者にとっては重大な局面にあると考えられます。

私も少額ながら、チョコチョコと1000円とか1500円くらいからネットで買い物をしていますので、基本的に価格に着目した調査ですが、エコノミストの視点からしても、それなりに興味ある結果が示されています。グラフとともに簡単に紹介しておきたいと思います。

まず、野村総研のサイトから、年代別の複数回答で見て、昨年1年間で利用したことがあるショッピング形態についての問いの回答結果を引用すると上のグラフの通りです。カタログ通販やテレビ通販に比較して、かなり圧倒的にインターネット通販が利用されている実態が明らかにされています。また、インターネット利用は高齢層よりも若年層の方に多いんではないかという何となくの想像があるんですが、大きな差はないものの、通販に関してはインターネット通販に限らず高齢層の方が利用しているようです。というのは、そもそも、通販、というか、買い物については10代や20代の若年層よりも高齢層の方が可処分所得や時間的余裕も含めて、買い物の機会が多いんではないかと私は想像しています。この買い物機会の差を調整すれば、やっぱり、若年層の方がインターネット通販を頻繁に利用している、という結果が出そうな気がしないでもありません。

次に、野村総研のサイトから、商品が1万円と1000円の場合別の複数回答で見て、ネットショップを選ぶ際の必須条件についての問いの回答結果を引用すると上のグラフの通りです。ここで、おそらく、エコノミストが当惑するのは「送料無料」のうたい文句です。送料が無料ということは、いかにもフリーランチのように見えますが、そんなことはあり得ないと多くのエコノミストは考えており、それでも、「送料無料」の宣伝文句にひきつけられる消費者が多いのには驚きを禁じえません。「送料無料」というのは、商品価格にすでに上乗せされていることを見抜くべきです。ですから、せめて、2番目の(送料込みの)価格の安さに魅力を感じて欲しい気がします。それから、1000円と1万円で必須条件として差が生じているのは、いわゆる広い意味での「安かろう、悪かろう」の観点から我慢できる条件が示されている可能性が高く、なかなかに興味あるところです。

最後に、野村総研のサイトから複数のネットショップの比較をし始める商品の価格帯についての問いの回答結果を引用すると上のグラフの通りです。常識的というか、何というか、1000円ないし3000円のあたりで価格に敏感になる消費者が多い結果となっています。私はたとえ100円からでも価格に敏感であるべきという気もしますが、実は、私は価格にはそれほど敏感でもなく、通販でしか売っていない商品に魅力を感じる方なので、価格への敏感性に少し違いがあるような気もします。