MM総研による「ITデジタル家電購入意向調査」やいかに?

やや旧聞に属する話題かもしれませんが、ちょうど1週間前の先週12月13日付けで、MM総研から「ITデジタル家電購入意向調査」の結果が明らかにされています。今年の冬のボーナスはそこそこ出たようなウワサも聞きますし、スマートスピーカー/AIスピーカーとか、新しいITデジタル家電もボチボチ登場しています。ITデジタル家電に限らず、今冬は耐久消費財の買い替えサイクルにも当たっているようですし、エコノミストとしてもなかなか興味あるところです。

まず、上のグラフは、MM総研のサイトから、09年以降の購買意欲の推移のグラフを引用しています。2009年は忘れもしない9月にリーマン・ショックがあった年なんですが、さすがに、購買意欲は大きく落ち込んでいたようで、その後、景気の回復・拡大とともに徐々に購買意欲は向上し、特に今年2017年の冬はピンクの「昨冬と比べ上がった」との回答が16.1%と今夏回答の12.1%に比べ+4.0%ポイント増加するとともに、水準としても2009年リーマン・ショック以降でもっとも高くなっています。ハードデータとしてもボーナスがしっかり出たようですし、ソフトデータとしても購買意欲はバッチリのようです。

次に、上のグラフは、MM総研のサイトから、去年と今年の冬のボーナスの具体的な使い途に関するグラフを引用しています。見れば明らかですが、大きく増加したのは、ITデジタル家電、自動車・自転車、海外旅行となっていて、特に、ITデジタル家電は昨冬の39.6%から今冬は45.7%と+6.1%ポイント上昇し、詳しく見ると、「薄型テレビ」、「ノートパソコン」、「スマートフォン」、「デジタルカメラ」といった商品の購入意向が昨冬と比較して増えているようです。また、図表は引用しませんが、ITデジタル家電の中でも、トップが「薄型テレビ」、次いで「ノートパソコン」、といつもの顔ぶれながら、3位の「スマートフォン」に続いて「スマートスピーカー/AIスピーカー」が4位に食い込んでいます。ランキング急浮上の要因としては、AIスピーカーが認知されてきて、主要な製品が一通り出そろったタイミングがボーナス支給と重なり、購入意欲が高まっているのではないか、と分析されています。

さて、ボーナス商戦のゆくえやいかに?