マクロミルによる「新型コロナウイルスが消費者心理に及ぼす影響」に関する調査結果やいかに?

やや旧聞に属する話題かもしれませんが、3日前の4月14日、マクロミルから「新型コロナウイルスが消費者心理に及ぼす影響」に関して定点観測調査した結果が明らかにされています。まず、マクロミルのサイトからトピックスを4点引用すると以下の通りです。

トピックス

1. 注目の話題やニュースは「新型コロナ」に集中
   3月4週目に「オリンピック延期決定」、4月1週目に「志村けんさん死亡」も
2. 休校要請で高まった「不安」と「憂鬱」、志村けんさん死去では「悲しかった」が急上昇
3. 景況感の低下、過去2度の消費増税時よりもさらに低下
4. 1カ月先の消費予想は、2020年2月3週以降、連続して低下

かなり適確に取りまとめられている気もします。わずかに1000人と少ないサンプルですが、国勢調査の人口動態の比率に基づき割付けを行っているということで、それなりの信頼性はあると考えてよさそうです。マクロミルのサイトから、いくつかグラフを引用しつつ簡単に取り上げておきたいと思います。

まず、上のグラフは、マクロミルのサイトから、生活者の気分の変化を昨年2019年12月から時系列でプロットしたグラフを引用しています。見れば判ると思いますが、ポジな気分を暖色系で、ネガな気分を寒色系で、それぞれ表しています。年末からお正月にかけて、ポジな感情を代表する項目が上昇した後、3月いっぱいにかけてジワジワと下降しているのが見て取れます。逆に、2020年の年頭からジワジワと上昇していたネガな感情の項目が4月第1週になって急上昇しています。ほぼほぼ新型コロナウィルス(COVID-19)の感染拡大の影響ではなかろうかと考えてよさそうです。

続いて、上のグラフは、マクロミルのサイトから、現況と先行きのそれぞれの景況感DIをプロットしたグラフを引用しています。コチラは2013年からデータを追っており、昨年2019年10月はもとより、その前の2014年4月の消費税率引上げもスコープに入っていますが、今回のCOVID-19によるマインド低下がはるかに大きいことが読み取れます。いつも、私が主張しているところですが、消費はマインドと所得に依存します。COVID-19はマインドと所得の両方に大きなダメージを及ぼしています。

もちろん、COVID-19の影響は我が国にとどまるものではなく、例えば、米国の世論調査機関であるピューリサーチ・センターが実施した調査結果でも、伝染性の疾病の拡散が国際的な脅威としてテロや核兵器、あるいは、サイバー攻撃を上回るとの結果が示されています。Americans See Spread of Disease as Top International Threat, Along With Terrorism, Nuclear Weapons, Cyberattacks との調査結果を取りまとめたピューリサーチ・センターのサイトから Americans see many threats, but fears about the spread of infectious diseases top the list と題するグラフを引用すると以下の通りです。